2023年4月4日14:40
アメリカン·エキスプレス·インターナショナル, Inc.は、日本を含む世界7カ国で 2023年2月3日~11日に実施した旅行に関する意識調査「アメリカン·エキスプレス·グローバル·トラベル·トレンド·レポート」を発表した。
同調査によると、日本の回答者の 46%が昨年と比較して2023年は「旅行に出かける回数を増やす」予定で、50%が少なくとも「3 回以上」の旅行を計画していると回答している。また、日本人が2023年に予定している旅行先TOP10について聞いたところ、上位から順に「日本国内」が1位、次いで「米国本土」、3 位が「ハワイ」という結果だった。今年旅行に出かける際に利用予定の交通手段についても、上位3位が「国内線(59%)」、「車(48%)」、「鉄道(39%)」であったのに対し、「国際線」は 33%にとどまった。「国際線」は調査対象 7 カ国平均の 57%と比べても低い結果となったそうだ。
また、近年の物価高の影響で 2023 年の旅行の計画を「海外ではなく国内に変更」した日本の回答者は29%となっており、海外旅行に対しては慎重になっていることがうかがえる。2023年の旅行にかける総予算についても日本の回答者の平均が 19万5,874 円と世界 7 カ国中最も低く(1 位はオーストラリアで 7,740 オーストラリアドル)、56%が「旅行に
費やす予定の予算は 2022 年と比較しても同額程度」と回答している。
日本の回答者でゴールデンウィーク期間に「旅行を予定している」と回答したのは 30%で、「まだ分からない」との回答が 32%と、調査時点(2023年2月3日―11日)では旅行するかどうかを慎重に検討している人たちが多くいる傾向を示した。ゴールデンウィーク期間での旅行を予定している人のうち、82%が「国内旅行」を計画しており、交通手段は「車(55%)」が最も多く、次いで「飛行機(47%)」、「電車(39%)」の順だった。
日本のミレニアル・Z 世代(本調査結果の分析においては1981年~2012年生まれ)の回答者は、物価高の影響を受けて 31%が「より低予算の宿や旅行先」を選び、15%が「学校などの休暇期間と旅行時期をずらす」と回答した。これは日本の回答者の全体平均と比べて、それぞれ 5 ポイントほど高い結果だった。
日本のミレニアル・Z 世代の回答者は、「特定のレストランを訪れることを目的に旅行を計画したことがある(52%)」と、日本の回答者の全体平均より10%高い結果になるなど、食が旅行への強いきっかけになることを示した。64%が「目的地に到着する前」、または「旅行の予約前」に外食の予約を入れると回答し、日本の回答者の全体平均の 50%を大きく上回っている。また、どこで食事をするか、何を食べるかについてのヒントは、ミレニアル・Z 世代の回答者の 61%が「ソーシャルメディア」から得ることが多いと回答し、日本の回答者の全体平均の 47%を上回った。
日本の回答者では最も多くの 36%が、2023 年に旅行したいと思うきっかけになったのは「テレビ番組」と回答し、次いで 「その他(32%)」、「友人や家族からのお薦め(28%)」だった。世界7カ国平均では「友人や家族からの推薦(47%)」、「インスタグラム(31%)」、「テレビ番組(27%)」の順となった。世界7カ国のミレニアル・Z 世代は「フェイスブック(26%)」や「ティックトック(18%)」の割合も一定数を占め、ソーシャルメディアの影響を受けている様子がうかがえた。日本でもミレニアル・Z 世代では「テレビ番組」よりも、「インスタグラム」が上位で、世界7カ国のミレニアル・Z 世代と近しい傾向を示した。
2023 年に環境負荷の少ない旅行に出かけることに関心がある日本人は51%で、世界7カ国平均の75%と比べて低い傾向がみられた。その一方、日本の回答者の 68%が「宿泊施設が未使用の洗面用具などの無駄を減らしている方法を知らせてくれるのは良いこと」、60%が「環境にやさしいアメニティやサービスを提供しているホテルに泊まりたい」と回答し、環境に配慮した宿泊施設を積極的に選ぶ傾向が見られた。
また、65%が「旅行先の地場のお店で食事をすること」、53%が「旅行先の地場のお店で買い物をすること」に関心を示しており、日本におけるレスポンシブルツーリズム(地域住民の生活環境を脅かすことのない観光の実現に向けた動き)は今後より浸透していく余地があるとした。
2023 年に予定しているアジアの旅行先として、世界7カ国の回答者の平均では、上位から「日本(40%)」、「シンガポール(33%)」、「タイ(30%)」となり、日本が1位となった。インド以外の国で日本が旅行先として1位にあげられており、2023 年も強いインバウンド需要が日本にあることを示す結果となったそうだ。
この記事の著者
ペイメントナビ編集部
カード決済、PCI DSS、ICカード・ポイントカードの啓蒙ポータルサイト