2019年5月20日19:30
JR西日本は、連結子会社13社が運営するショッピングセンター28施設内の店舗（約3,000店舗・一部店舗を除く）において、共通の決済プラットフォームを順次導入しているが、このほど同決済プラットフォームを活用し、バーコード決済や電子マネー決済への対応を拡充すると発表した。
すでに導入済みのクレジットカードや交通系電子マネー決済に加え、合わせて9ブランドのバーコード決済、および7ブランドの電子マネー決済を利用できるようになる。対応するのは、Alipay、WeChat Pay、au PAY、Origami Pay、PayPay、メルペイ、d払い、LINE Pay、楽天ペイのバーコード決済、ICOCAなどの交通系ICカード、iD、QUICPay、nanaco、PiTaPa、楽天Edy、QAONの電子マネーとなる。
具体的には、2019年5月21日から天王寺ミオ・和歌山ミオで利用できるようになるほか、6月にはアルビ大阪、アルビ住道、エスト、アルデ新大阪で順次利用できるようになる予定だ。また、2020年2月までに全28施設へ導入する。
共通の決済プラットフォームとして、クラウド型総合決済プラットフォーム「CAFIS Arch」を導入。同サービスは、ショッピングセンター各店舗の決済端末において、クレジット、電子マネー、バーコード決済、DCCなどの多様な決済機能を持たせることのできるNTTデータが提供するクラウドサービスとなる。
なお、今後開始される新たな決済手段への対応についても積極的に検討を進めるという。
