生活者向けセミナーで発信する企業の“想い”

2010年9月27日08:30

生活者向けセミナーで発信する企業の“想い”

リアルな接点ならではの“感動”を軸に

ソーシャルメディアを通じた波及効果を演出

生活者向けセミナーは、準備からアフターフォローまでに相当のコストとマンパワーを必要とするが、企画によっては高い効果が望め、さらに近年ではソーシャルメディアを通じた波及効果を期待することもできる。成功のカギは、リアル接点ならではの“感動”をいかに演出できるかという点にあるだろう。

古くて新しい“生活者向けセミナー”

生活者向けセミナーは、企業が自社や自社の商品を PRする手法として古くから行われてきた。しかし、インターネットの普及によって、企業と生活者のコミュニケーションのあり方が大きく変化する中で、その位置付けも変化しつつあるようだ。

企業にとってWebサイトを通じて情報を発信することは、情報を求める不特定多数の生活者に対して、確実に、かつ比較的低コストで情報を提供できる手段であり、今や少なくともB to Cビジネスを手掛ける企業においては、Webサイトを開設していない企業はほぼ皆無であると言えよう。さらにブランド別、商品別のWebサイトを開設することも一般的になっており、生活者がインターネットを通じて詳細な商品情報を取得するための環境が整いつつあることは間違いない。

しかし、インターネット上の情報発信者は企業だけではない。SNSやブログ、さらにはTwitterなどのソーシャルメディアが普及したことにより、生活者の情報発信力が飛躍的に向上しており、その結果、企業発信情報の相対的なパワーは減退しつつある。生活者発信情報が玉石混交であることは否めないが、それでも、商品の選択などにおいて、企業発信情報よりも、客観性が高い生活者発信情報を参考にするという生活者は増大傾向にあるようだ。

また、Webサイトで提供される情報は、デジタルであるが故に無機質な印象を与え、理性には訴求するものの、感情訴求という面では不十分な部分があることは否めない。さらに、情報伝達が基本的に視覚と聴覚に限定されるという部分も弱点であると言えるだろう。そこで注目されるのが、生活者向けセミナーである。生活者向けセミナーは、企業と生活者とのリアルなコミュニケーションの場であり、企業は自らの“想い” を参加者の五感に訴え掛け、また、双方向のやりとりを行うことで、よりインパクトの強いコミュニケーションを実現することができる。もちろん、対象とできる生活者の絶対数はWebサイトと比較して大幅に少ないが、そのインパクトの強さ故に、ソーシャルメディアを通じた波及効果を期待することもできよう。

一方、企業が主催するセミナーは、生活者側にも一定のニーズがあるようだ。今回、弊誌が独自に行ったアンケート調査でも、回答者の3割近くが過去1年間に企業が主催したセミナーに参加しており、参加経験者の約6割が内容についておおむね満足したと回答している。

今回の特集では、生活者向けセミナーに取り組む企業のケーススタディを中心に、その実態と方向性を探った。

※続きは下記サイトでご覧いただけます。

月刊「アイ・エム・プレス」Vol.172 2010年10月号概要

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