2016年6月30日17:35
翔泳社とデジタルインファクトは、調査資料「EC市場とテクノロジー活用の最新動向調査」を2016年6月30日に刊行した。ページ数は250ページで、紙版、PDF版をそれぞれ販売する。
同調査レポートは、翔泳社のEC事業者向け専門メディア「ECzine」とデジタル・IT調査機関「デジタルインファクト」が、現在のEC市場とテクノロジー活用について分析したもので、先進企業のキーパーソン26社へのインタビューや、ECテクノロジー導入に関するウェブアンケート調査分析結果なども掲載している。ECテクノロジーの最新動向を俯瞰し、次の一手を考える人のためのデータ集となっている。
平成27年の日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模は、13.8兆円（前年比7.6％増）と拡大している。BtoB-EC（企業間電子商取引）市場規模も拡大。EC化率についても、増加傾向にあり、商取引の電子化が引き続き進展している。
同調査資料は、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピング、ZOZOTOWN、アリババ、メルカリ、LINE、Facebook、Twitterなど、インターネット・EC業界のトップランナー26社が登場。2015年から2016年にかけての取り組みや注目のECテクノロジー、今後の市場予想などについてヒアリングを行った。その結果、「人工知能」「機械学習」「マーケティングオートメーション」「オムニチャネル」「IoT」「LINE（ビジネスコネクト）」などに関心が高いことが伺えたという。
また、ECテクノロジーや関連ツール等の導入状況や課題を明らかにするのを目的に、独自ドメインのECサイトを運営する213社にウェブアンケート調査を実施している。
