2010年9月7日11:05
博報堂生活総合研究所では、生活者の意識や行動の変化から将来の価値観や欲求の行方を予測するため、同じ条件の調査地域・調査対象者に対し、同じ質問を繰り返し投げかける定点観測型のアンケート調査「生活定点」を2年に1度、実施している。同社では9月7日、2010年の調査の結果を発表した。調査地域は首都40Km圏と阪神30Km圏。対象は20歳~69歳の男女でサンプル数は3,389名。実際の調査は5月に実施した。
同調査によると、個人消費の低迷が指摘される中、オンラインショッピングと電子マネーの利用者は順調に増加を続けているという。2000年にはわずか5.0%だったオンラインショッピング利用者は、2010年には38.3%と4割に達しようとしている。この2年間も8.1ポイント増と、過去最大の上昇幅となったという。
また、電子マネーの利用者も、2006年の12.1%から2010年30.0%と4年間で倍増。一方で、ディスカウントショップの利用者は、2002年の44.6%をピークに若干減少、通信販売の利用者もここ数年35%前後で横ばいとなっている。