2016年3月16日14:27
大日本印刷（DNP）は、太陽光発電、風力発電、蓄電池を組み合わせた自然エネルギーシステムを搭載した、省エネルギー型のデジタルサイネージ（電子看板）を2016年4月1日より発売すると発表した。
同サイネージは、災害時の緊急情報の発信や安否確認などができ、防犯カメラの搭載も可能だ。風力発電と太陽光発電を搭載したハイブリッドタイプと太陽光発電のみのスタンダードタイプの2種類をラインアップしている。
特徴として、平常時の電源は、商業電源と自然エネルギーから発電した電気を併用して使用する。停電時には、自然エネルギーと蓄電池の電力を用いて情報を発信。ハイブリッドタイプの場合、液晶ディスプレーは停電後約4時間稼働可能だ。また、電子ペーパーは蓄電池と自然エネルギーを利用して情報を表示し、自然エネルギーによる発電量がゼロの場合でも約3日間情報を表示できるという。
さらに、ハイブリッドタイプのサイネージには、DNPが開発したスマートフォンなどのモバイル端末向けの情報配信端末「プチポルタ」を搭載している（スタンダードタイプもオプションで搭載可能）。スマートフォンや携帯電話をかざすだけでURLを取得してサイトへの誘導が可能だ。安否確認サイトを設定することで災害時の安否確認が可能になる。
価格は、ハイブリッドタイプが850万円、スタンダードタイプが550万円となる（運搬費、設置工事費、各種申請手続費、運用費、保守費などは別途）。
今後DNPは、安公共施設、公園、学校などの避難指定場所や人々が多く集まる商業施設、街中での人通りの多い道路、オフィス、工場、マンションなどの敷地に本サイネージの設置を提案し、情報配信や運営等の関連費用も含めて2020年までに8億円の売上げを目指す。
