2026年1月5日8:30
視聴者が動画コンテンツに双方向参加できる「インタラクティブ動画広告」が広がっている。画面上のボタン操作などに基づいて情報収集やコミュニケーション、ECであれば商品の購入から決済までシームレスで行える。コンバージョン率の向上が見込めるため、アマゾンやTikTokがこの手法を導入。ECの完結につながる新たな導線として、企業も注目している。
記事のポイント！ ①体験型サービスで、ECとの親和性が高い ②アマゾンが「プライムビデオ」で2つの仕組み提供 ③「TikTok Shop」で購買意欲向上や成約率アップにつなげる ④化粧品や健康食品、食品などで続々導入 ⑤訴求度やコンバージョンアップへ
双方向の体験型サービスで成約率も向上
「インタラクティブ動画広告」とは、視聴しているユーザーが動画内で操作したりアクションを起こしたりできる仕組みを導入したものだ。双方向型でのコミュニケーションが可能で、顧客に能動的な行動を促すことでエンゲージメントを上げる効果がある。
動画上のボタンをクリックすると情報が収集でき、フローチャート形式で選択肢を選んでいくとユーザー最適化に向けて表示内容が変化する。ユーザー自身が参加する体験型サービスのため、通常の動画広告に比べ視聴時間やクリック率、成約率が高まるとされている。
旅行や保険、住宅といったサービス分野の資料請求や企業の人材採用などで効果を発揮し、中でもECとは親和性が高い。従来のSNSショッピングは商品購入時に外部サイトへ遷移する必要があったが、インタラクティブ動画広告ではショート動画やライブ配信、ストリーミング配信を視聴しつつそのまま購入や決済に進める。
アマゾンが「プライムビデオ」で開始
アマゾンジャパンは2025年9月、「アマゾンプライム」会員向けの映像ストリーミングサービス「プライムビデオ」にインタラクティブ動画広告を導入すると発表した。視聴者にアクションを促す双方向の取り組みで、26年上半期の導入を予定している。
提供するインタラクティブ広告は、動画の視聴中に表示される「インタラクティブ動画広告」と、動画の一時停止中に表示される「インタラクティブポーズ広告」の2種類。いずれも動画の画面表示をクリックすると、そのままアマゾンカートに遷移して決済することが可能だ。ECに限らず役務やサービス業、採用などでも、そこから資料請求へと導線を構築することが可能となる。
1つ目の「インタラクティブ動画広告」は、視聴している動画上にバッジというポップアップの囲みをアップし、商品情報やQRコードなどを表示。視聴者がリモコンで選択したりスマホで読み取ると、商品をアマゾンのカートに入れて購入・決済できたりブランドページに遷移できる。
もう1つの「インタラクティブポーズ広告」は、視聴者が動画を一時停止した時に広告が表示される仕組み。リモコンなどで一時停止ボタンを押すと、画面上にブランドメッセージやイメージ画像が表示された半透明の広告画面が自動的に現れる。こちらも、クリックすることで画面の商品を購入・決済したり、詳細情報をスマホに送信したりできる。動画の一時停止時にだけ表示されるため、視聴の妨げにならない。
「TikTok Shop」もショート動画やライブ配信で展開
先行する形で、動画配信中にその場で商品購入から決済まで可能にしたのが、ショート動画プラットフォームを手がけるTikTok が2025年6月に開いた「TikTok Shop」だ。アプリ内でEC展開するサービスで、ショート動画やライブ配信を通じて紹介される商品を外部サイトに遷移せず購入・決済できる。
