2016年6月16日12:40
デジタルセキュリティベンダーのジェムアルトは、データセキュリティの信頼度を調査した「第3回 年次 Data Security Confidence Index（データセキュリティ信頼度指数）」の調査結果を発表した。
同調査はジェムアルトの委託により、Vanson Bourne社によって、米国、英国、フランス、ドイツ、ロシア、インド、日本、オーストラリア、ブラジル、ベネルクス3国、中東のIT意思決定者1,100名を対象に実施された。回答は、製造業、ヘルスケア、金融サービス、政府、通信、小売、公共事業、コンサルティング・不動産、保険・法律業界の250名から5,000名以上の従業員を擁する組織から得られたそうだ。
調査対象となった世界中のIT意思決定者1,100名のうち61％が、自社の境界線防御（ファイアウォール、IDPS、AV、コンテンツフィルタリング、異常検出等）が権限のないユーザーをネットワークに入れないようにするのに非常に効果があったと回答した。
しかし、69％は境界線防御に失敗した場合、自社データの安全確保に自信がないと回答している。同数値は2014年の59％、2015年の66％から増加。さらに、66％は権限のないユーザーが自社ネットワークにアクセスでき、5人中2人近く（16％）は権限のないユーザーが自社ネットワーク全体にアクセスできると回答した。
また、調査結果によると、IT 意思決定者の78％が注目を集めたデータ漏洩事件を受けて、自社の戦略を調整したと回答した。同数値は2014年の53％、2015年の71％から増加している。86％が境界線セキュリティの予算を増加したと回答し、85％は適切なセキュリティ技術に投資がなされていると考えている。
また、調査回答者の 64％が自社で過去5年間にデータ漏洩を経験したと回答し、4分の1以上（27％）が、過去12カ月以内にデータ漏洩を経験したと回答した。2015年にもほぼ同数（30％）のIT意思決定者が同程度の頻度を報告した。
