コロナ禍でデジタル化・キャッシュレス化が加速―― JCBが新しい生活様式に関する実態調査を実施

2020年9月16日7:00

ジェーシービーではコロナ禍における新しい生活様式に関する実態調査を行い、その結果をもとに「クイズ!みんなのおうち時間」キャンペーンを開始。これに合わせて9月15日、都内で「令和2年みんなのおうち時間」発表会を開催した。10代~70代の男女1,000名を対象に行った調査では、4人に1人が、新型コロナウィルス感染拡大後にキャッシュレス決済の利用頻度が増えたと回答。また、幅広い年代でネット通販や無料動画サービスの利用が増加するなど、“おうち時間”が増えたことでデジタル化・キャッシュレス化が促進されている現状が浮き彫りになった。

ジェーシービー 広報部長の三井正滋氏とタレントのみちょぱこと池田美優さん

コロナの影響による新しい生活様式の実態を把握するため
10代~70代の男女1,000人を対象に調査を実施

ジェーシービー(JCB)では、10~70代の男女1,000名を対象に、2020年8月26日~27日、コロナ禍の新しい生活様式についてのインターネット調査を行った。この結果をもとにした「クイズ!みんなのおうち時間」キャンペーンを、9月15日より22日まで実施する。

キャンペーンでは、JCB公式Twitterアカウントでクイズを出題。このアカウントをフォローし、クイズに回答、応募を完了した人の中から抽選で合計30名に、ギフティプレモ1万5,000円分をプレゼントする。ギフティプレモはメールやSNSで贈ることのできるデジタルギフトで、gifteeやLINE STOREなどのオンライン・ショッピング、ウェブサイトで利用できるほか、JCBプレモカ-ドへのバリュー移行によって全国30万カ所以上の店舗で利用できる。

同社ではキャンペーン開始に合わせ、9月15日に都内で「令和2年みんなのおうち時間」発表会を開催。同社 広報部長の三井正滋氏は、「今年4月を底に経済は回復傾向にあるものの低迷は続いている」とし、「キャッシュレス決済の側面からコロナ禍の新しい生活を応援していきたい」とキャンペーン展開の主旨を語った。

無料動画サービスやネット通販の利用が拡大
24.4%がキャッシュレス決済頻度は“増えた”と回答

調査結果によると、コロナウィルス感染拡大後に無料動画サービスの視聴が増えたと回答した人は27.8%で、年代別に見ると10代では44.0%、20代で27.8%、30代で27.0%、40代~50代で20.5%、60代~70代で13.0%。

また、ネット通販の利用が増えたと回答した人は26.9%で、年代別では10代が34.0%、20代が26.9%、30代が31.0%、40代~50代が17.5%、60代~70代が21.5%。幅広い年代でオンラインサービスの利用が拡大。特にシニア層の生活のオンライン化が加速しているとJCBでは分析している。

キャッシュレス決済については92.2%が利用している。決済方法ではクレジットカードを79.1%が、電子マネーを56.1%が、モバイルQR決済を39.9%が、プリペイドカードを18.8%が、デビットカードを13.3%が利用。さらに、コロナ禍でキャッシュレス決済の利用頻度が増えたと回答した人は24.4%に上った。

15日の発表会には、タレントのみちょぱこと池田美優さんが登壇し、自身の“おうち時間”の過ごし方についてトークセッションを行った。1998年生まれで21歳の池田さんは、コロナ拡大により、スマホを見る時間が増えたことにともないネットショッピングの利用が増えたこと、現金に触れることによる不衛生さをあらためて認識したことで、キャッシュレス決済の利用頻度が増え、その便利さを実感していると語った。

20代~30代の10%強が投資を検討
働き方も大きく変化し半数以上が在宅勤務を歓迎

同調査ではコロナ禍での人生の転機についても聞いている。その結果、20代の12.5%、30代の13.0%を検討。副業に関しては、20代が11.5%、30代で9.0%が検討していると回答した。

コロナ禍でにわかに浸透したのが在宅勤務。有職者のうち、コロナウィルス感染拡大前は85.5%が原則的に毎日職場に出勤し、在宅勤務を採り入れた就業形態で働いていた人は12.1%だった。これが感染拡大後は、在宅勤務を行った人の割合が36.3%と大きく増加。さらに、勤務日の1割以上の在宅勤務を希望している人の割合は、半数を超える56.7%となった。在宅勤務を希望する人の割合は10代~30代の若年層では8割近くに上っており、就業の形態は今後大きく変化していく可能性がある。

JCBでは引き続き人々の生活様式の変化を注視し、ニーズに合った決済サービスを提供していきたい考えだ。

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