2021年12月14日10:23
読売新聞グループ本社、読売巨人軍、東京ドーム、三井不動産の4社は、東京ドーム場内の全売店、客席販売、場内チケットカウンターなどにおいて、2022年3月から「完全キャッシュレス化」を実施すると発表した。2020年からの3カ年計画でその環境整備と周知に取り組んできたが、脱元気へシフトするという。これにより、現金の受け渡しなどで生じる接触機会を減らせることは感染対策の強化につながるほか、売店等での利用者の待ち時間が短縮されることも期待される。完全キャッシュレス化は巨人戦のほか、東京ドームで開催される他のスポーツ・音楽等の催しでも適用する。
なお、場内には「DXサポートデスク」を設置し、初めてキャッシュレスを利用する人への丁寧なサポートも行うそうだ。
キャッシュレスの対象は、売店（飲食・グッズ）、客席販売、場内チケットカウンター、自動販売機、コインロッカーほかとなる。
決済手段は、国際ブランド決済（Visa,Mastercard,JCB,American Express,DISCOVER ,Diners Club,銀聯）となる（NFC対応カード（タッチ決済ほか）も利用可）、電子マネー決済（交通系電子マネー,nanaco,iD,QUICPay ,楽天Edy,WAON）、コード決済（PayPay,ｄ払い,楽天ペイ,LINE Pay,Alipay,WeChat Payほか）となる。
なお、電子マネーへの入金（チャージ）には、場内に設置のnanacoチャージ機、交通系ICチャージ機、セブン銀行ATMが利用できる。また、利用者には、来場前に電子マネーへのチャージをしてもらうよう協力の呼びかけを行う。
さらに、2022 年シーズンから、東京ドーム巨人戦における入場（チェックイン）や場内飲食物販店舗での決済方法として、事前登録した顔画像による認証を一部の入場レーンおよび店舗にて本格導入する。2021年3月からパナソニック システムソリューションズ ジャパンとともに行った、東京ドームでの関係者を対象とした顔認証の入場、および一般来場者（希望者のみ）を対象とした顔認証の決済についての実証実験の結果等をもとに、より快適でスムーズな顔認証サービスを実現するべく準備を進めていく。
この記事の著者
ペイメントナビ編集部
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