2025年9月16日7:47
Twilio （トゥイリオ）Japan は、2025年9月12日、EC・決済・金融領域において個人および小規模事業者を支援するBASE が、購入者向けショッピングサービス「Pay ID」におけるユーザー認証手段として、Twilioの「Programmable Messaging API」を採用したと発表した。今回の導入により、BASEはSMSにおけるワンタイムパスワード(OTP)配信において99%の到達率を実現し、購入手続き直前でのユーザー離脱を抑制することで、ネットショップ事業者の売上向上を支援していくそうだ。
BASEは、累計240万ショップが利用するネットショップ作成サービス「BASE (ベイス) 」を運営している。「BASE」で開設された個人および小規模事業者が運営するネットショップにおける購入者が、一度個人情報を登録することでスムーズなリピート購入を可能にする、「Pay ID」というサービスを提供している。Twilioの導入前は、OTPがユーザーに届かないことでBASEの顧客であるEC事業者のユーザー(購入者)が決済完了前に離脱してしまうリスクが懸念されていた。また、一部のユーザーにとって購入手続きがやや複雑に感じられる場面もあり、ユーザー体験と円滑な決済完了の双方において、改善が求められていたそうだ。
こうした背景のもと、BASEはTwilioの「Programmable Messaging API」を導入した。クラウドベースのサービスを通じて、企業や開発者が自分のアプリやシステムからSMSを送受信できる同ソリューションは、本人確認のためのOTP送信やマーケティングメッセージの配信など、多様な用途に対応できるそうだ。Twilioのダッシュボードを通じて注文確認や配信状況が把握できることから、EC事業者にとって扱いやすいため、スムーズな判断と改善につながるとしている。さらに、多言語対応により世界中の多くの国や地域に対応していることで、越境ECに適用することも容易だとした。
