「リテールテックJAPAN」や「SECURITY SHOW」など、「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」を3月3日~6日まで開催、約1,100社・団体、3,000小間以上の規模に

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2026年2月9日18:42

日本経済新聞社は、これからの日本の街づくり・店づくりを支えるさまざまな製品やサービス、ソリューションを集めた「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」を2026年3月3日~6日の4日間、東京ビッグサイトの東・西・南展示棟で開催する。

「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」(日本経済新聞社)

1972年の初開催から数えて50年以上の歴史を持つ日本有数の産業展示会で、今年はこれまでの「JAPAN SHOP」「建築・建材展」「ライティング・フェア」「Good 家電 Expo」「リテールテックJAPAN」「SECURITY SHOW」「ビルメン CONNECT」「フランチャイズ・ショー」に、初開催の「人手不足対策展」「インバウンドビジネス展」を加えた10の展示会で構成します。全体の開催規模は2026年1月28日現在、1,101社・団体、3,077小間にのぼる。

急激なAIの台頭や、少子高齢化、労働力不足など経済環境が大きく激変するなか、さまざまな企業が変化に対応し、課題解決を図る新たなビジネスの創造に力を入れている。展示会場ではそうした各社の取り組みをいち早くとらえ、「ロボット技術やITの利活用」「リアル店舗とネット通販の融合」「新たな顧客接点を生み出すための店舗デザイン」「商業施設を中心とした地域活性化」「急増する訪日客への対応」「安全・安心な街づくり・店づくり」などに関する最新情報や取り組みをまとめて紹介するそうだ。来場者は小売・流通・建築・デザイン・情報・通信・飲食店関係者などのビジネスユーザーを見込んでおり、活発な商談や情報交換が行われるという。

今回、新たに「人手不足対策展」と「インバウンドビジネス展」を日経メッセに設けるい。人手不足に対応する支援ビジネスや店舗運営の省力化を図るソリューション、訪日外国人向けの対応策などを紹介するそうだ。

「リテールテックJAPAN」は、①42回目の開催の中で過去最大の規模での開催。流通業はAIファーストに、②決済、物流からデータ活用まで。流通業の課題を解決する「流通DX」、③生産年齢人口の減少により、流通業のデジタル化は早急な対応が必要、④システムやロボットなどの機器が一堂に集結、といった点が見どころになる。今回は、国内外の代表的なベンダー280社が出展する。

「リテールテック JAPAN」(第42回 流通情報システム総合展)

AI、決済、物流、EC、データ活用、人手不足の解決につながるシステム、ロボットなど、最新のIT機器・システム、サービスが一堂に会する。最新の「流通DX」を体感できる展示会だという。

「SECURITY SHOW」は、①防犯カメラや警備システム、サイバー攻撃対策など最新のAI技術を駆使した製品・ソリューションを展示、②四足歩行ロボなど最新のロボットを展示・実演、③国内企業に加え、米国、欧州、中国、台湾などのグローバルメジャーな企業が出展、といった点が見どころだ。

「SECURITY SHOW」は社会やビジネスの「安全・安心」を守る製品・サービス・テクノロジーが一堂に会する日本最大級のセキュリティ総合展だという。国内外から約100の企業・団体が出展し、最新テクノロジーを駆使した製品・サービスを紹介する。進化が目覚ましい「AI」を活用した製品・サービスを多数展示するほか、ランサムウェアなどによるセキュリティ脅威から情報や会社を守る製品・サービスも紹介するという。

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