ICタグやバーコードを活用した建築資・機材のレンタル管理システム(DNP)

2010年12月15日12:05

大日本印刷(DNP)は12月15日、建築資材や機材にICタグやバーコードを装着して、建築施工現場でのレンタル作業を効率化するとともに、貸出しや在庫状況を一元的に把握できる建築資・機材レンタル管理システムを開発した。

これまで建築現場の足場として利用される鉄パイプや梯子、脚立、フェンスなどの資材のほか、排水用ポンプや、発電機、高所作業車などの機材は、施工を受注した建設会社が一括手配し、実際に施工を請負う専門工事業者に貸し出すのが一般的だった。また、建築現場でレンタルする際、「いつ、誰に、なにを、いくつ」などレンタルする内容を伝票に記入するなど作業が煩雑となっていたという。さらに、大規模な現場では、工事業者や資材・機材のレンタル会社など複数の企業が共同作業するケースも多く、工事業者間での又貸しなどによる紛失や、同じ現場の複数の担当者が同じ資・機材の貸出を依頼することによる重複も発生するなど、効率的な管理方法が求められていた。

DNPでは、これらの課題に対応し、個別に1台ごとに管理する機材にはHF帯ICタグを装着し、全体の数量を管理する資材には納品書にバーコードを付与することで、どの工事業者へ「いつ、なにを、いくつ」貸し出したか、どのレンタル会社から「なにを、いくつ、どれ位の期間」借りているかをリアルタイムで把握し、使用状況を一元管理するシステムを開発した。使用状況の情報は、DNPが運営するデータセンターで一括管理し、建設会社やレンタル会社はインターネットを利用して、場内での機材貸し出しの使用状況を随時確認ができるとともに、月次の請求データの照合も可能だ。

建設会社が同システムを導入する場合、システム初期費(500万円)とサーバー利用費(10万円/月)、レンタル会社はサーバー利用費(個別見積り)とICタグ購入費がそれぞれ必要となる。ICタグはロット1万枚で1枚約600円。今後DNPでは、建設会社やレンタル会社などへ同システムを販売し、5年間で約1億円の売上を目指す。

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