キャッシュレスデータを活用したコロナ禍の消費行動の変化を紹介(三井住友カード/顧客時間/マクロミル)

2021年1月20日8:38

三井住友カード、顧客時間、マクロミルは、2021年1月19日に「新型コロナウイルスがもたらした消費行動の変化」の変化に関するウェビナーを実施した。

左から顧客時間 共同CEO 取締役 奥谷孝司氏、三井住友カード データ戦略部 部長代理の細谷友樹氏、マクロミル データマネジメントプラットフォーム部 コンサルタント 渡辺和也氏

コロナ禍の特徴的な消費者行動や意識を把握

三井住友カードと顧客時間は、キャッシュレスデータをデータ分析支援サービス「Custella」を使って感染状況の推移に伴い変化する消費行動を見出し、3回に渡りレポートとして発表している。2020年5月、6月に加え、12月21日には第3弾のレポートを発表した。同データでは、三井住友カードのキャッシュレスデータ、マクロミルのアンケート、顧客時間のインタビューのデータから、コロナ禍の特徴的な消費者行動や意識を把握したものだ。

ウェビナーではまず、三井住友カード データ戦略部 部長代理の細谷友樹氏がキャッシュレスデータのトレンドについて紹介した。三井住友カードのクレジットカードの売上を見ると、2020年4月7日に緊急事態宣言が出て消費が落ち込んだが、8月以降は前年並みに水準に戻り、10月には100%を超えて消費が戻ったが、12月になると感染者数が増加したため、消費もマイナスとなっている。

クレジットカード決済金額の3割はEC決済に

業種別でみると特に巣ごもり消費からECは底固く、クレジットカード決済金額の3割はEC決済が定着している。年代別のEC決済では、特に20、30、40代のシェアが高いが、高齢者のデジタルシフトが進んでいるそうだ。また、EC以外では、衣料のスポーツブランドが10月、11月はプラスに転じており、健康の意識が高まっている。さらに、生活、健康、美容の中でも化粧品や美容品は10月以降プラスになっている。学ぶ・玩具、娯楽品は緊急事態宣言時は高まったが、宣言解除と共に落ち着いた。旅行関係は、Go Toトラベルの影響で10月、11月は伸びが見られた。

全体として、スーパーマーケットやホームセンターは依然として対面での購入が多く、「もう少し本腰を入れたデジタルシフトが必要」であると、顧客時間 共同CEO 取締役 奥谷孝司氏は見解を述べた。また、出前やデリバリー、食材宅配は消費スタイルとして定着。ソーシャルグッドは5月までは伸びており、「マーケットとして伸びてほしい」と奥谷氏は期待を示した。

キャッシュレスとアンケートデータを掛け合わせる
消費者を5つのセグメントに分類

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