2015年10月28日14:25
MasterCardは、米国時間の2015年10月8日、「MasterCardオムニショッパー調査（Guide to the Omnishopper）」を発表した。
リテールCMOのGuide to the Omnishopperは、MasterCardの取引ベースで得られるインサイトを、オーストラリア、ブラジル、中国、ドイツ、香港、インドネシア、日本、ポーランド、アラブ首長国連邦、米国、英国で行われたオムニショッパー専用調査と統合している。オンライン調査は2015年7月に1万1,337人を対象として実施された。
具体的な調査結果として、消費者の80％が価格チェック用のスマートフォンアプリや「クリック&コレクト」サービスといったテクノロジーをオンラインショッピングや店舗内での商品検索に利用し、また店舗内のテクノロジーで商品を調べたりオーダーしたと報告している。
中国では、全消費者の95％がショッピングのある時点でテクノロジーを利用し、94％が自動通知やモバイル決済といったリテールベースのショッピングツールを利用した経験がある。オーストラリアでは、2年前よりもオンラインでリサーチをする頻度が多くなった人の割合が2人中1人を超え、世界平均の62％を上回っている。
日本では、消費者は商品についてより詳しく知りたいと考えており、消費者の2/3以上が、商品を買う際に店員からのアドバイスやソーシャルメディアでの評判を重視していることが明らかになった。
さらに、現在の消費者は自分の欲しいものを把握しており、回答者の73％が指摘する最大のフラストレーションは欲しい商品の在庫がないこととなっている。
また、世界中の消費者の80％が数年前よりも自身が「賢い客」となっており、また68％が、5年前と比べてよりお買い得品（店舗内およびオンラインの両方）を購入できていると回答している。
中国（92％）、インドネシア（91％）、ブラジル（91％）の消費者の10人中9人超が、数年前よりも買い物に長けていると自己分析している。また、中国の消費者10人中9人が、5年前と比べて、よりお値打ち品を購入できていると感じているそうだ。
そのほか、店舗ではワンクリックで商品を選び、ショッピングができる店舗も登場しているが、新たな店舗での購入を試そうと考える人の割合は世界中の消費者の30％に過ぎなかったそうだ。テクノロジーが進化したために選択肢が広がり、新しい店舗での購入を検討するようになったと回答した割合も20％となった。しかし中国では、消費者の40％が新しい店舗を試したがっているという。これはアラブ首長国連邦の43％に次いで世界2位の数字となる。
