2013年12月2日8:00
六本木ヒルズでチャリティイベント「クリスマスマーケット2013」を開催
Facebook「いいね！」で100円追加寄付
MasterCardは、2013年12月25日まで、六本木ヒルズで開催される「クリスマスマーケット2013」で、東日本大震災遺児を支援するためのチャリティプログラムを実施している。オープン前日の11月29日にはオープニングセレモニーと記者説明会が行われた。
大屋根プラザではドイツオリジナルの雑貨や飲食が楽しめる
MasterCardカード、PayPassでの支払いの一部を寄付
本場ドイツのクリスマスシーズンの雰囲気を楽しむことができる「クリスマスマーケット 2013」は、今年で7回目を迎えた。会場は六本木ヒルズ内の大屋根プラザで、もみの木のガーランド、サンタクロースやトナカイといった屋台が連なり、ドイツオリジナルの雑貨や飲食を計11店舗で販売している。
2013年も大屋根プラザの各店舗には、クレジットカード決済端末を設置。MasterCard等のクレジットカード決済が利用できる。また、スピーディーに支払いが可能な非接触決済サービス「MasterCard PayPass」の利用も可能だ。
利用者は期間中、六本木ヒルズ内の対象店舗およびクリスマスマーケットでMasterCardカードを使って飲食や買い物をするだけで、支払いの一部が「桃・柿育英会 東日本大震災遺児育英資金」に寄付され、震災で保護者を失った子どもたちの支援に使われるという。東日本大震災から約3年が経過するが、「六本木から、日本と世界中の人々が東北を忘れていないというメッセージを届けたい」とMasterCard日本地区社長 ロバート・R・ルートン氏は話す。
2011年、2012年は各200万円を寄付
生活者のカード利用により社会に貢献へ
今回のプログラムは、MasterCardが推進するカード会員参加型のCSR活動「Purchase with Purpose～MasterCardでのお買い物が寄付になる～」（パーチェス・ウィズ・パーパス）の一環として実施。MasterCardは国内において2010年以降、六本木ヒルズのクリスマスマーケットを通じ、メイク・ア・ウィッシュ・オブ・ジャパンや桃・柿育英会 東日本大震災遺児育英資金に寄付を行うことで、教育支援を行ってきた。桃・柿育英会 東日本大震災遺児育英資金としては、2011年、2012年に各200万円を寄付している。
今年は新たな試みとして、期間中にMasterCardのFacebookファンページ（https://www.facebook.com/MasterCardJP）にて、クリスマスマーケットに関する投稿に「いいね！」をすると、1回の「いいね！」につき100円がMasterCardから桃・柿育英会 東日本大震災遺児育英基金に追加寄付されるという（上限100万円）。
MasterCardは、グローバルな企業として、またCSRの一環としてさまざまな活動を世界中で行っている。例えば、2011年の東日本大震災の際は、「インターナショナルレスキューコミッティ（IRC）」を通じて25万US＄の寄付を実施。また、台風30号で甚大な被害を受けたフィリピンには20万US＄を寄贈した。MasterCard マーケティング シニアディレクター 石中弘一氏は、「震災復興への取り組みが忘れられていますが、継続的に寄付を行っていくことにも価値があると考えています」と訴えた。
「Purchase with Purpose」は、MasterCardがアジア/太平洋・中東・アフリカ地域で推進するCSR活動で、MasterCardのブランドのついたカードで支払うと、MasterCardが利用額の一部を女性支援や教育支援を行う慈善団体に寄付するものである。MasterCardが定期的に実施する調査によると、アジアの半数の人が「自分の使った金額の一部が社会貢献に使われるのであれば何らかの購買を行う」という回答をしている。そのため、決済の提供だけではなく、各国のカード発行会社や加盟店と連携して、カード決済により社会に貢献できる仕組みをつくったそうだ。
2013年はMasterPassやPayPass端末41万台設置を発表
日本でも容易で安全な決済の実現を目指す
MasterCardにとって、2013年は数多くの発表を行った1年となった。ルートン氏は、「2月に『MasterPass』の戦略、6月にはNFC対応端末を三年間で40万台設置すると発表しています。8月にはC-SAM、大日本印刷と協力してモバイルウォレットを推進していくことを発表し、10月にはNTTドコモと海外の『MasterCard PayPass』加盟店でスマートフォンをかざして決済できる『iD/PayPass』の発表も行いました。これらの動きは、弊社のミッションである現金に依存しない世界の実現に向けたものです。日本でも容易で安全な決済の実現を目指し、来年もこのような活動を続けていきたい」と意気込みを語った。
執筆：池谷貴
