2016年10月13日18:12
KDDI総合研究所は、ウエアラブル端末などに搭載されている加速度センサーの個体差により固有のIDを生成する技術を、世界で初めて開発したと発表した。同技術は、加速度センサーを持つ端末にソフトウエアをインストールするだけで、1000兆分の1以上の精度を持つ端末固有のIDを生成することができるという。また、将来的にはIoT端末の認証や決済ツールとしての利用拡大が期待されるそうだ。
同技術は、高い一意性と頑健性を実現した端末固有のIDを生成。加速度センサーを用いた場合は、1000兆分の1以上の精度の端末識別IDを生成可能だ。また、同一の端末でID生成を10,000回繰り返し、同一の端末識別IDが生成されること、高温（90℃）、低温（-18℃）、低気圧（高度2,000m）の環境下においても同一の端末識別IDが生成されることを確認したという。
さらに、ソフトウエアのみで高速・軽量に実現。約10キロバイトのライブラリにより、端末識別IDを約50ミリ秒で生成。高速・軽量な処理のみで端末識別IDを生成でき、処理能力の制約が大きいIoT端末でも利用できるという。
そのほか、必要に応じてメモリ上で端末識別IDを生成し、鍵として利用可能だ。ストレージに鍵を残さない仕組みを実現し、メモリ保護技術によりメモリ上のデータを保護することで高い安全性を確保できるそうだ。
同技術では、汎用OSを搭載するIoT端末においては、自由にアプリケーションをインストールして、端末に新しい機能を追加できる。このため、自宅や自動車の鍵、PCログインのためのトークン、入館カードなどを、ウエアラブル端末に集約することができるという。たとえば、来客向けの入館カードを電子化し、有効期間をソフトウエアで管理することで、貸し出し・返却の手続が不用になる。安全なサービスを行うため、確実な端末識別が必要であり、同技術を活用できる。今後は実用化に向け、その他のセンサー・デバイスも活用した汎用的な方式を実現するとともに、端末識別IDの生成処理のさらなる効率化および安全性の向上を図るという。
