キャッシュレス化の鍵を握るデビットカードの歩みとは?

2019年2月25日8:00

国内でも国際ブランドのデビットカード、J-Debitといったデビットカードのサービスが展開されている。今回は、「キャッシュレス2020」から、キャッシュレス化に向けた3本の矢の1つであり、さらなるキャッシュレス化の推進に向けて鍵を握るといわれるデビットカードについて紹介する。

バンクPOSオンラインデビットが各国でキャッシュレスの中核に

デビットカードは、1967年にイギリスのバークレイ銀行が世界で最初のCD(キャッシュディスペンサー)を導入したのが始まりであるという。1970年代に入るとアメリカや日本などでもATMの導入が始まる。1970年代にはATMから預金を引き出すためのATMカードによるバンクPOSデビットの開発がアメリカやヨーロッパ、日本などで始まる。

1980年代には各国で、当初は個々の金融機関が単独で設置していたATMのネットワークがエリアベースまたは金融機関の業態ベースで始まる。ATMのネットワークは広大な国土のアメリカは州別などエリア別にネットワークが行われたのに対し、日本では都市銀行、地方銀行、信用金庫などの業態別のネットワークが行われた。こうしたATMのネットワークをベースにオンラインデビットのネットワークの取り組みが1980年に始まっていった。

日本では、1984年の大蔵省(当時)の機械化通達で、オンラインデビットのネットワーク化が禁止され、1997年の機械化通達の廃止までの13年間、デビットカードの展開は中断を余儀なくされた。欧米先進国ではこの間、ATMとバンクPOSオンラインデビットは相互に補完しながら発展していった。また、欧米のバンクPOSオンラインデビットは、一部のマーチャントでキャッシュアウトというデビットカード決済時に少額の現金を得るサービスをオプションで提供することを可能にしている。

1980年代にスタートしたナショナルベースのバンクPOSオンラインデビットには、1983年のデンマークのDankortや1984年のカナダのInterac、1985年のシンガポールNETS、ニュージーランドのEFTPOS、1986年のオーストラリアのEFTPOS、香港のEPSなどがある。こうした1980年代にスタートしたナショナルベースのバンクPOSオンラインデビットは、現在各国でキャッシュレスの中核としての役割を果たしている。

1993年にフィンランドでIC電子マネーAvantの発行を皮切りに、1995年のベルギーのProton、オランダのChipKnip、オーストリアのQuick、イギリスのMONDEX、1996年のシンガポールのNETSキャッシュ、ドイツのGeldkarte、イタリアのMinipayなどたくさんのIC電子マネーが開発されていった。こうしたIC電子マネーは、急速に普及し始めたバンクPOSオンラインデビットカードの少額決済対策として、その多くがオンラインデビットカードに搭載されていったが、バリューのロードや少額決済にもかかわらずPIN(暗証番号)入力を必要とするなど使い勝手の悪さから、普及に至らず、当時のIC電子マネーで現存しているのはドイツのGeldkarteやシンガポールのNETSキャッシュなどごく一部のプロジェクトに限られている。

こうしたオンラインデビットカードに次いで登場したのが、1960年代にアメリカやヨーロッパで発行が始まったバンククレジットカードのネットワークや小切手決済を保証するチェックギャランティカードの仕組みを生かしたオフラインデビットカードである。1987年に新たにイギリスでCONNECTというナショナルベースのオフラインデビットカードが誕生した。翌年には、オフラインデビットSWITCHの発行が始まり、イギリスで急速にオフラインデビットカードの普及が始まった。その後、前者はVISAデビットカードに後者はマスターカード系のデビットカードに切り替わっていった。

アメリカでもVisaとMastercardのブランドのオフラインデビットカードが1980年代後半に登場した。こうしたVisaとMastercardのブランドのオフラインデビットカードは、小切手決済が普及していたアメリカやカナダ、イギリス、フランス、ドイツなどのヨーロッパやオーストラリア、ニュージーランドで急速に普及・拡大していった。

特に、フランス、ドイツなどヨーロッパ大陸の国で“ユーロチェック”という統一仕様の小切手と“ユーロチェック”の決済を補償するユーロチェックギャランティカードが導入されていた国では、2000年代以降、オフラインデビットカードがチェックギャランティカードの代替を果たしていった。

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