2020年6月6日9:17
アクセンチュアは、人工知能（AI）などのデジタル技術が浸透し、また新型コロナウイルスの出現に伴って人々の暮らしや価値観が変わる中、これからの地方再興に向けた成功の方程式を示した書籍「デジタル×地方が牽引する 2030年日本の針路」（出版元：日経BP）を、2020年6月4日から全国の書店および主要電子書籍ストアで販売を開始した。価格は1,600円。
著者は、アクセンチュア 代表取締役社長 江川 昌史氏、同社ビジネス コンサルティング本部 ストラテジーグループ マネジング・ディレクター 藤井 篤之氏となる。
同書では、首都圏一極集中の弊害や、少子高齢化などに伴って地方が抱える課題といった、現在の日本が直面する状況について解説している。そのうえで、AI、IoT（Internet of Things）、5Gをはじめとするデジタル・テクノロジーが人々の暮らしの隅々にまで入り込む中、これらのさらなる活用によって全国どこにいても利便性と快適な生活を享受できるQoL（クオリティ・オブ・ライフ）エコノミーを形成することが重要とし、新たな価値観のもとに、どのようにまちづくりを進め、現在の課題を解決していくべきかについて、求められる7つのアクションを方程式として提言している。
