日本のECサイトの94%が「Google Pay」、87%が「Apple Pay」に非対応?

2021年11月17日8:50

ストライプジャパン(Stripe)は、Dunn & Companyと提携し、日本における上位100のECサイトを対象に、決済フォームやモバイル、サブスクリプション対応などに関する調査を行った。その結果を紹介するプレス向けの説明会を2021年11月10日に実施した。

24%が2分以上かかると購入をしない

当日は、ストライプジャパン 共同代表取締役 ダニエル・ヘフェルナン氏が調査結果について紹介した。その結果、97%以上のECサイトが決済フォーム上に5つ以上の基本的な課題を抱えていたそうだ。

 

まずは、消費者の傾向として、46%の人が1年間でオンラインショッピングの頻度が上がり、26%が倍増した結果となった。現在、日本のオンライン市場は20兆円弱となり、2024年までに30兆円になる見込みもあるが、同社ではチェックアウトの体験がスムーズになればと考えている。

日本の消費者は、支払い体験において、スピード、わかりやすさ、モバイル向けに最適化されていることを求めており、24%の人が購入に2分以上かかると途中で買うのをやめてしまう。現状、「ほとんどのサイトで、2分以内にチェックアウトを完了させるのが不可能です。ニーズを満たしていません」とダニエル氏は話す。さらに、1年間で17%の人が長くて複雑な手続きでかご落ちしている結果となった。

決済フォームの設計でも課題が

決済フォームの設計に関する問題点のトップ5として、まず、78%は有効期限切れクレジットカードが使用されてもリアルタイムでエラーメッセージが表示されないとした。また、76%は無効なクレジットカード番号が入力されてもリアルタイムでエラーメッセージが表示されない。さらに、クレジットカード番号の入力時にカードのタイプが確認されず、支払いの詳細をリアルタイムで検証する機会を逃している。ダニエル氏は「最後の数字がチェックサムになっているので、それを見て、大丈夫なのか、明らかにエラーがあるのかを確認できますが、リアルタイムに検知してエラーを出すと優しいです。頭の6桁を見ると、ブランド識別も簡単にできます。リアルタイムフィードバックをすることでもっとスムーズな決済体験につながります」とした。

また、61%のフォームは、カード情報を保存することができていない。カード情報を保存することによってリスクはあるとしながらも、次の購入につなげるチャンスを逃しているサイトが多い。

さらに、56%のフォームは、住所のオートコンプリートを導入していない。これは、「ネイティブオートフィル」という、端末にある端末保有者の住所を自動的に埋める機能だが、有効にしていないサイトが多い。これにより、入力の手間が発生。また、「住所のオートコンプリート」は、GoogleのAPIが可能にしているUI(ユーザー・インターフェース)だが、自動的に最後まで入力が可能となる。

ネイティブオートフィルと住所のオートコンプリ―ト

ダニエル氏は「オートコンプリートを入れるだけでもコンバージョン率が0.8%近く上がるデータが取れています。エラーメッセージも細かく調整して、カードが拒否されたので別のカードを試してくださいという工夫を入れることによってコンバージョン率を上げることができます。それを重ねてコンバージョン率が高くなって売上倍増につながることも期待できます」と説明する。

モバイル対応の強化がユーザー体験を変える

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